背景：社会経済的地位モデル
ヴァーバとナイ（1972）は、教育や所得が高い人ほど政治に参加するという社会経済的地位モデルを確立しました。
三つの要因
ブレイディら（1995）は参加に必要な資源として時間、お金、市民的技能を挙げました。第二の要因は政治的関心や政治的有効性感覚などの心理的関与、第三は参加を求める動員ネットワークです。
評価と論争
キャムとパーマー（2008）は、教育の効果は家庭背景など事前の要因を反映しうると再検討しました。
よくある質問
- 簡単に言うと？
- 参加には資源、関心、そして誘いが必要だという説明です。
- なぜ「自発主義」？
- 投票以外の多様な自発的参加活動を対象にしたからです。
出典確認日：2026-10-26
参考文献
- Verba, S., & Nie, N. H. (1972). Participation in America: Political democracy and social equality. Harper & Row. 社会経済的地位モデルを確立した古典で、このモデルの出発点を見るのに参考になります。
- Rosenstone, S. J., & Hansen, J. M. (1993). Mobilization, participation, and democracy in America. Macmillan. 動員が参加を導くとする代表的著作で、補完的視点を見るのに役立ちます。
- Schlozman, K. L., Burns, N., & Verba, S. (1994). Gender and the pathways to participation: The role of resources. The Journal of Politics, 56(4), 963–990. 資源の差が性別による参加格差を説明することを示した研究で、適用事例を見るのに参考になります。
- Brady, H. E., Verba, S., & Schlozman, K. L. (1995). Beyond SES: A resource model of political participation. American Political Science Review, 89(2), 271–294. 時間・お金・市民的技能の資源モデルを示した中心的論文で、モデルの構造を見るのに役立ちます。
- Verba, S., Schlozman, K. L., & Brady, H. E. (1995). Voice and equality: Civic voluntarism in American politics. Harvard University Press. 市民的自発主義モデルを体系化した代表的著作で、理論全体を見るのに参考になります。
- Leighley, J. E. (1995). Attitudes, opportunities and incentives: A field essay on political participation. Political Research Quarterly, 48(1), 181–209. 参加研究の諸モデルを比較した概観で、他の説明との関係を見るのに役立ちます。
- Kam, C. D., & Palmer, C. L. (2008). Reconsidering the effects of education on political participation. The Journal of Politics, 70(3), 612–631. 教育が参加の原因かを再検討した研究で、因果論争を見るのに参考になります。
- Gallego, A. (2010). Understanding unequal turnout: Education and voting in comparative perspective. Electoral Studies, 29(2), 239–248. 国ごとに教育による投票率格差を比較した研究で、比較の視点を見るのに役立ちます。