歴史
1934年、ベンジャミン・グレアムとデビッド・ドッドは『証券分析』で株価を利益と比べるよう説き、1株当たり利益は分析の基本となりました。転換社債やストックオプションの普及を受け、米国は1997年にSFAS 128で基本EPSと希薄化EPSの区分開示を義務づけ、2003年のIAS 33が国際的に同じ原則を定めました。
計算と活用
純利益1000億ウォン、期中平均株式数1億株ならEPSは1000ウォンです。株価をEPSで割るとPERになり、EPSが毎年伸びれば稼ぐ力の向上と読めます。希薄化EPSはオプション等がすべて株式になると仮定するため通常は低くなります。
錯覚に注意
自社株買いは利益が同じでも株数を減らしてEPSを押し上げ、資産売却などの一時的利益も膨らませます。公募増資は逆に希薄化させます。ROEやフリーキャッシュフローと併せて見ましょう。
よくある質問
- EPSが高いほど良い株？
- 絶対額より成長の傾向と株価との比較（PER）が重要です。
- 基本EPSと希薄化EPSのどちらを見る？
- 保守的に見るなら希薄化EPSが一般的です。
出典確認日：2026-10-26
参考文献
- CFA Institute. (2020). Financial Reporting and Analysis. CFA Program Curriculum Level I.
- IASB. (2003). IAS 33 Earnings per Share. IFRS Foundation.
- Graham, B., & Dodd, D. (1934). Security Analysis. McGraw-Hill.