歴史
1986年、ハーバードのマイケル・ジェンセンは「フリーキャッシュフローのエージェンシーコスト」で、使い道のない現金を抱えた経営者は株主に還元せず規模拡大のための買収に浪費しがちだと指摘し、1980年代のLBOブームの理論的根拠となりました。同年、バフェットも株主への手紙で会計利益より維持投資後の現金「オーナー利益」を重視すべきだと述べました。
計算と活用
営業CF1兆ウォン、設備投資4000億ウォンならFCFは6000億ウォンです。FCFが安定してプラスなら配当・自社株買い・借入返済の余力があり、配当の持続性の判断に使われます。将来のFCFを割り引くDCF法は企業価値評価の基本で、FCFを時価総額で割ったFCF利回りもよく見られます。
純利益との違い
純利益は減価償却など現金支出のない費用や掛け売上を含むため、帳簿上は黒字でも資金が尽きる「黒字倒産」があり得ます。成長投資が大きい企業は一時的にマイナスになることもあるので、EPSやEV/EBITDAと併せて推移で判断しましょう。
よくある質問
- FCFがマイナスだと悪い会社？
- 投資拡大期なら一時的なこともありますが、長く続けば外部資金への依存が強まるサインです。
- FCFはどこで確認？
- キャッシュフロー計算書の営業CFから有形固定資産の取得額を引いて求めます。
出典確認日：2026-10-26
参考文献
- Jensen, M. C. (1986). Agency costs of free cash flow, corporate finance, and takeovers. American Economic Review, 76(2), 323–329.
- Damodaran, A. (2012). Investment Valuation (3rd ed.). Wiley.
- Buffett, W. (1986). Letter to the Shareholders of Berkshire Hathaway Inc. (owner earnings).