人的資本理論

登場と基本的な論理

1950年代、経済学者たちは米国の成長が物的資本と労働の投入だけでは説明できない大きな残差を残すことに注目しました。シュルツ（1961年）は米国経済学会の会長講演「人的資本への投資」で、この残差の多くは教育と健康を通じて向上した労働の質から生じると主張しました。ベッカー（1964年）は『人的資本』で、教育を受けるかどうかの決定を投資の決定としてモデル化しました。教育には学費だけでなく働かないことで失う所得、つまり機会費用がかかり、その見返りとして生涯にわたり高い賃金が得られます。将来の所得増加分の現在価値が費用を上回れば投資する価値があるというわけです。この枠組みは、若いほど回収期間が長いため教育投資が若年期に集中する理由も説明します。シュルツとベッカーはそれぞれ1979年と1992年にノーベル経済学賞を受賞しました。

一般訓練、企業特殊訓練とミンサー型賃金関数

ベッカーは職業訓練を2つに分けました。どの企業でも役立つ「一般訓練」は労働者が転職しても価値が保たれるので、その費用は主に労働者が低い初任給という形で負担します。その企業でしか役立たない「企業特殊訓練」は企業と労働者が費用と収益を分け合い、これは長期雇用や低い離職率を説明するのに用いられました。ミンサー（1958年、1974年）は賃金の対数を教育年数と経験年数、経験年数の2乗で説明する「ミンサー型賃金関数」をつくりました。教育年数の係数は教育1年の収益率と解釈され、サカロプロスとパトリノス（2018年）の国際比較では世界平均は約9%です。経験年数の2乗項が負であることは、年齢とともに賃金上昇が鈍る凹型の年齢・所得プロファイルを反映しています。

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因果推計、批判と拡張

教育を多く受けた人の賃金が高いのは、もともと能力が高いからかもしれません。この「能力バイアス」に対処するため、アングリストとクルーガー（1991年）は生まれた四半期によって義務教育の期間が異なる点を、カード（1999年）は大学までの距離などの操作変数を活用し、おおむね教育の因果的な収益率がかなり大きいという結果を得ました。スペンス（1973年）のシグナリング理論は、教育が生産性を高めなくても能力を示すシグナルとして賃金を高めうると反論し、ボウルズとギンタス（1976年）は学校が技能より階級秩序と従順さを再生産すると批判しました。マクロでは、マンキュー、ローマー、ワイル（1992年）がソロー・モデルに人的資本を加えて国家間の所得格差の説明力を大きく高め、ルーカス（1988年）は人的資本の外部効果を内生的成長の源泉とみなしました。ハヌシェクとヴェスマン（2008年）は、就学年数より測定された認知能力の方が成長をよく説明することを示しました。ヘックマン（2006年）は、認知・非認知能力が早い時期に形成されるため幼児期の投資の収益率が最も高いという「ヘックマン曲線」を示しました。

よくある質問

人的資本理論を簡単に言うと？

教育や訓練に使うお金と時間を将来もっと稼ぐための投資とみなし、人に蓄積された知識と技能を機械や工場のような資本として分析する理論です。

人的資本理論とシグナリング理論はどう違いますか？

人的資本理論は教育が実際に生産性を高めることで賃金が上がると考えますが、シグナリング理論は教育がもともとの能力を示すシグナルの役割を果たすだけでも賃金が上がりうると考えます。

出典確認日：2026-10-26

参考文献

1. Schultz, T. W. (1961). Investment in human capital. American Economic Review, 51(1), 1–17.
2. Becker, G. S. (1964). Human Capital: A Theoretical and Empirical Analysis, with Special Reference to Education. New York: Columbia University Press.
3. Mincer, J. (1958). Investment in human capital and personal income distribution. Journal of Political Economy, 66(4), 281–302.
4. Mincer, J. (1974). Schooling, Experience, and Earnings. New York: NBER/Columbia University Press.
5. Spence, M. (1973). Job market signaling. Quarterly Journal of Economics, 87(3), 355–374.
6. Mankiw, N. G., Romer, D., & Weil, D. N. (1992). A contribution to the empirics of economic growth. Quarterly Journal of Economics, 107(2), 407–437.
7. Lucas, R. E. (1988). On the mechanics of economic development. Journal of Monetary Economics, 22(1), 3–42.
8. Card, D. (1999). The causal effect of education on earnings. In O. Ashenfelter & D. Card (Eds.), Handbook of Labor Economics (Vol. 3A, pp. 1801–1863). Amsterdam: Elsevier.
9. Angrist, J. D., & Krueger, A. B. (1991). Does compulsory school attendance affect schooling and earnings? Quarterly Journal of Economics, 106(4), 979–1014.
10. Heckman, J. J. (2006). Skill formation and the economics of investing in disadvantaged children. Science, 312(5782), 1900–1902.
11. Psacharopoulos, G., & Patrinos, H. A. (2018). Returns to investment in education: A decennial review of the global literature. Education Economics, 26(5), 445–458.
12. Hanushek, E. A., & Woessmann, L. (2008). The role of cognitive skills in economic development. Journal of Economic Literature, 46(3), 607–668.
13. Bowles, S., & Gintis, H. (1976). Schooling in Capitalist America. New York: Basic Books.