概念の起源と論争
フィッシャー（1928年）は、人々はドルを価値の固定された尺度とみなし、ドルの購買力そのものが上下することをよく認識していないと指摘し、これを貨幣錯覚と呼びました。ケインズ（1936年）は、労働者は物価上昇で実質賃金が減ることは受け入れながら、名目賃金の引き下げには強く抵抗すると考えましたが、レオンチェフ（1936年）はこれを労働者が貨幣錯覚に陥っているという仮定だと批判的に解釈しました。トービン（1972年）は、名目賃金の下方硬直性がインフレと失業の関係を説明するうえで重要だと考えました。一方、合理的期待を重視する経済学者たちは、合理的な経済主体なら名目と実質を混同しないはずだとして、貨幣錯覚を理論の基本的な仮定から除く傾向がありました。
行動経済学の実験的証拠
カーネマン、クネッチ、セイラー（1986年）の調査では、人々はインフレのないときに賃金を7%下げるのは不公正だと答えましたが、インフレが12%のときに賃金を5%上げるのは、実質賃金が同じだけ減るにもかかわらず公正だと評価しました。シャフィール、ダイアモンド、トヴェルスキー（1997年）は、貨幣錯覚を、名目と実質という二つの表現が同時に思い浮かび、名目の枠組みのほうがわかりやすく目立つために判断に入り込む現象として説明しました。フェールとティラン（2001年）は実験室の価格設定ゲームで、利得を名目で表示すると貨幣供給ショックの後の価格調整が大きく遅れることを示し、個人の小さな貨幣錯覚が戦略的な相互作用を通じて経済全体の名目硬直性へと増幅されうると報告しました。ウェーバーら（2009年）は、同じ実質の報酬でも名目額が大きいときに報酬に関わる脳領域の活動が大きくなるという脳画像の結果を報告しました。
マクロ経済と資産市場
アカロフ、ディケンズ、ペリー（2000年）は、低いインフレの水準では人々が物価上昇を十分に反映しない「準合理的」な行動のため、わずかなインフレが失業を下げる長期的なトレードオフが存在しうると主張しました。これはフィリップス曲線や適正なインフレ目標についての議論につながりました。資産市場では、モディリアーニとコーン（1979年）が、投資家は株式の実質キャッシュフローを名目金利で割り引くという誤りを犯し、インフレが高いときに株価が過小評価されると主張しました。コーエン、ポーク、ヴオルテーナホ（2005年）はこの仮説を支持する証拠を報告し、ブルナマイヤーとジュリアール（2008年）は、インフレと名目金利が下がるとき人々が実質金利の変化を取り違え、住宅価格が過度に上がりうると分析しました。貨幣錯覚はフレーミング効果や限定合理性とともに、経済主体の実際の判断を理解する概念として扱われます。
よくある質問
- 貨幣錯覚を簡単に言うと？
- 給料が3%上がっても物価が5%上がれば実際に買えるものは減っているのに、「給料が上がった」という数字だけを見て暮らし向きがよくなったと感じるような現象です。
- 貨幣錯覚は経済全体にどんな影響を与えますか？
- 人々が名目額に頼って判断すると、賃金や価格が物価の変化に合わせて速やかに調整されず、名目硬直性が生じることがあります。これは金融政策が実体経済に影響する経路、適正なインフレ水準、株価や住宅価格の動きについての議論と結びついています。
出典確認日：2026-10-26
参考文献
- Fisher, I. (1928). The Money Illusion. New York: Adelphi.
- Keynes, J. M. (1936). The General Theory of Employment, Interest and Money. London: Macmillan.
- Leontief, W. (1936). The fundamental assumption of Mr. Keynes' monetary theory of unemployment. Quarterly Journal of Economics, 51(1), 192–197.
- Tobin, J. (1972). Inflation and unemployment. American Economic Review, 62(1/2), 1–18.
- Modigliani, F., & Cohn, R. A. (1979). Inflation, rational valuation and the market. Financial Analysts Journal, 35(2), 24–44.
- Kahneman, D., Knetsch, J. L., & Thaler, R. (1986). Fairness as a constraint on profit seeking: Entitlements in the market. American Economic Review, 76(4), 728–741.
- Shafir, E., Diamond, P., & Tversky, A. (1997). Money illusion. Quarterly Journal of Economics, 112(2), 341–374.
- Fehr, E., & Tyran, J.-R. (2001). Does money illusion matter? American Economic Review, 91(5), 1239–1262.
- Akerlof, G. A., Dickens, W. T., & Perry, G. L. (2000). Near-rational wage and price setting and the long-run Phillips curve. Brookings Papers on Economic Activity, 2000(1), 1–60.
- Brunnermeier, M. K., & Julliard, C. (2008). Money illusion and housing frenzies. Review of Financial Studies, 21(2), 135–180.
- Cohen, R. B., Polk, C., & Vuolteenaho, T. (2005). Money illusion in the stock market: The Modigliani-Cohn hypothesis. Quarterly Journal of Economics, 120(2), 639–668.
- Weber, B., Rangel, A., Wibral, M., & Falk, A. (2009). The medial prefrontal cortex exhibits money illusion. Proceedings of the National Academy of Sciences, 106(13), 5025–5028.