合理的行為理論から計画的行動理論へ
フィッシュバインとエイゼン(1975年)は、態度と行動の関係が弱いという当時の研究結果に応えて「合理的行為理論(TRA)」を提唱しました。この理論では行動の直接の原因は行動意図であり、意図はその行動に対する個人の態度と、重要な他者がその行動を望んでいると感じる「主観的規範」によって決まります。しかしTRAは意志で完全に統制できる行動にしか当てはまりにくいという限界がありました。エイゼン(1985年、1991年)はここに「知覚された行動統制(PBC)」、つまりその行動をするのがどれほど容易か困難かという感覚を加え、計画的行動理論を完成させました。この概念はバンデューラ(1977年)の自己効力感に近いものです。PBCは意図を介して間接的に、また実際の統制力を反映する程度に応じて行動に直接的にも影響します。
構成要素と測定
各要因はその下にある信念から生じます。態度は行動の結果についての信念とその評価(行動信念)、主観的規範は特定の準拠者の期待とそれに従う動機(規範信念)、知覚された行動統制は行動を促進・阻害する要因の存在とその強さについての信念(統制信念)から構成されます。研究者は対象行動を「対象、行為、文脈、時間」の観点で具体的に定義し、7件法の質問紙で各要因を測定します。この原則(対応の原則)が守られると予測力が高まります。禁煙、運動、コンドーム使用、環境配慮型消費、技術受容、起業意図など数千の研究で用いられてきました。アーミテージとコナー(2001年)の185研究のメタ分析では、TPBは意図の分散の約39%、行動の分散の約27%を説明しました。
意図と行動のギャップと批判
最大の問題は、意図があっても行動につながらない「意図と行動のギャップ」です。シーラン(2002年)は意図を持つ人の多くが実際には行動しないと報告し、ウェッブとシーラン(2006年)は実験で意図を中程度変えても行動の変化は小さいことを示しました。ゴルヴィツァー(1999年)は「いつ、どこで、どのように行うか」という実行意図を立てるとギャップを縮められると提案しました。ウッドとニール(2007年)は、繰り返された行動が習慣になると意図より状況手がかりが行動を導くと指摘しました。スニホッタら(2014年)はTPBが行動変容を説明できないとして「引退させる時だ」と主張し、エイゼン(2015年)は理論は依然有効で誤った適用が問題だと反論しました。フィッシュバインとエイゼン(2010年)はこれを「合理的行為アプローチ」に統合しました。動機づけ理論とともに行動変容介入の設計の基本的枠組みとして使われています。
よくある質問
- 計画的行動理論を簡単に言うと?
- ある行動をするかどうかは、「その行動が良いと思うか」「周りの人が望んでいると感じるか」「自分にできると感じるか」から生まれる意図で予測できるという理論です。
- 合理的行為理論とどう違いますか?
- 合理的行為理論は態度と主観的規範だけで意図を説明しましたが、計画的行動理論は行動をどれほど容易にできると感じるかという知覚された行動統制を加えました。
出典確認日:2026-10-26
参考文献
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