なぜ重要か
適度な家計信用は住宅購入と消費を支えますが、BISの研究によれば、家計債務がGDPのおよそ60～80%を超えると成長の重荷になり始めます。IMFの研究は、家計債務の増加が短期的には消費と成長を高めるものの、3～5年後には成長を低下させ危機のリスクを高めることを示しています。
危機への経路
- 元利返済と消費：金利上昇や所得減少により支出の大幅な削減を迫られる。
- 資産価格：住宅価格の下落がデレバレッジを引き起こす。
- 貸し手の損失：延滞と担保価値の低下が銀行を傷つけ、信用を引き締める。
アーヴィング・フィッシャーの債務デフレ論とハイマン・ミンスキーの金融不安定性仮説はこの悪循環を説明しており、2008年の米国サブプライム危機が典型的な事例です。
マクロプルーデンス手段
- LTV：不動産価値に対する融資限度
- DTI：所得に対する住宅ローン返済額とその他の利息
- DSR：所得に対するすべての借入の返済額
カウンターシクリカル資本バッファーや、固定金利・元金分割返済型ローンへの転換も用いられます。
韓国
韓国の家計債務は主要国の中でGDP比が高く、大半が変動金利であるため、家計は金利に敏感です。韓国銀行は『金融安定報告書』でこれを中核的リスクとして扱い、政府は借り手単位のDSR規制を段階的に拡大してきました。
参考文献
- Cecchetti, S. G., Mohanty, M. S., & Zampolli, F. (2011). The Real Effects of Debt (BIS Working Paper No. 352). Bank for International Settlements.
- International Monetary Fund. (2017). Household debt and financial stability. In Global Financial Stability Report, October 2017 (Chapter 2). IMF.
- Mian, A., & Sufi, A. (2014). House of Debt. University of Chicago Press.
- Fisher, I. (1933). The debt-deflation theory of great depressions. Econometrica, 1(4), 337-357.