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自己効力感

🧠 心理学 執筆 CampusDown ウィキ編集部 最終更新
要点:自己効力感とは、状況が求める行動を自分が遂行できるという信念です。バンデューラは、遂行経験、代理経験、言語的説得、生理的状態をその源泉として挙げました。
目次
  1. 1. 概念
  2. 2. 効力予期と結果予期
  3. 3. 4つの源泉
  4. 4. 次元と測定
  5. 5. 応用
  6. 6. 参考文献

概念

アルバート・バンデューラは1977年に自己効力感を提唱し、社会的認知理論の中心に据えました。自尊感情とは異なり、課題に特有の能力判断であり、学習や動機づけの研究において選択、努力、粘り強さを予測します。

効力予期と結果予期

結果予期とは、ある行動がある結果につながるという信念であり、効力予期とは、自分がその行動を遂行できるという信念です。運動が健康によいと知っていても、続けられると思えなければ役に立ちません。

4つの源泉

  • 遂行経験:自分自身の成功で、最も強力な源泉。
  • 代理経験:自分に似た他者の成功を見ること。
  • 言語的説得:励ましとフィードバック。
  • 生理的・情動的状態:覚醒をどう解釈するか。

次元と測定

水準、強度、一般性です。課題特有の尺度が好まれますが、一般性自己効力感尺度も広く用いられます。

応用

教育における段階的な成功体験、仲間によるモデリング、具体的なフィードバック、禁煙などの健康プログラムやPRECEDE-PROCEEDモデル、カウンセリングとリハビリテーションに応用されます。

関連項目: ロックの目標設定理論

参考文献

  1. Bandura, A. (1977). Self-efficacy: Toward a unifying theory of behavioral change. Psychological Review, 84(2), 191-215.
  2. Bandura, A. (1997). Self-Efficacy: The Exercise of Control. W. H. Freeman.
  3. Schwarzer, R., & Jerusalem, M. (1995). Generalized Self-Efficacy scale. In J. Weinman et al. (Eds.), Measures in Health Psychology (pp. 35-37). NFER-Nelson.
  4. Schunk, D. H., & Pajares, F. (2002). The development of academic self-efficacy. In A. Wigfield & J. Eccles (Eds.), Development of Achievement Motivation (pp. 15-31). Academic Press.

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この記事は2026年10月15日に最終更新されました。内容は広く知られた原典と教科書に基づいて整理していますが、レポートで引用する際は参考文献の原典を必ず確認してください。